Metaverse(メタバース)とは
メタバースとは、多人数が参加可能で、参加者がその中で自由に行動できる、通信ネットワーク上に作成された仮想空間のことである。
メタバースという言葉は、メタ（meta：超）とユニバース（universe：宇宙）から作られた合成語で、もともとSF作家のNeal Stephensonが自著の中で記述した仮想世界を指す名称であった。 現在、メタバースは、インターネット上に構築される多人数参加型の3次元仮想世界を指す言葉として使われている。 メタバース内のユーザーはアバターと呼ばれる。 メタバース内でアバターを操作することにより、様々な行動をすることが可能である。 メタバース上では、これといった行動シナリオによる制約は無く、アバターの行動は基本的に自由である。 この点がシナリオ等の制約を受けるネットワーク上の複数参加型の3DRPGゲーム（MMORPG、MORPG）と大きく異なる点である。 アバターの行動に制約が無いことから、現実世界同様、娯楽はもちろん、コミュニティ運営、教育、広告、販売、その他のビジネスなど様々な展開の可能性が指摘されている。 メタバースに該当するサービスとしては、米国リンデンラボ社がインターネット上で運営する仮想空間である「Second Life」、ソニー・コンピュータエンタテインメントがプレイステーション3を利用端末として提供する「PLAYSTATION Home」などがある。
Blockchain(ブロックチェーン)とは
ビットコインやイーサリアムなどの仮想通貨を扱う際に考案された基幹技術。「口座Aから口座Bへ1万円を送金」といった取引情報（トランザクション）をまとめたものを「ブロック」と呼び、これが連なるように保存されることから「ブロックチェーン」と呼ばれている。簡単にいうと取引台帳のようなもので、ブロックはその台帳の1ページ分と考えられる。
ブロックチェーンの特長は、すべての取引情報がネットワーク上のコンピューター間で共有されていること。新たな取引情報が発生すると、そのたびにすべてのコンピューターで取引情報が更新される。そのため、万一、あるコンピューターで取引情報が失われたとしても、それ以外のコンピューターに取引情報が残っているため、継続して金融サービスを提供できる。また、世界中でブロックチェーンの情報が共有されているため、改ざんされにくくなっているのも特長の1つ。
ブロックチェーンは、仮想通貨をはじめ、主に金融サービスで利用されてきた。将来的には、ライセンスや証明書、契約書、認証情報といった信頼性の担保が不可欠な情報管理の分野での活用も見込まれている。
ARとは
Augmented Realityの略。「拡張現実」の意味。実在する風景に、デジタル合成などによって作られたバーチャルの視覚情報を重ねて表示し、人間の現実認識を強化して拡張する技術、またはコンピューターによって拡張された現実環境を指す。「拡張現実感」「強化現実」「増強現実」とも呼ばれる。
ARにはいくつかの種類があり、以下のように分けられる。
（1）位置認識型AR
スマートフォンなどのデバイスのGPS機能で取得される位置情報で認識する。カーナビや観光情報アプリなどに多く活用されている。
（2）マーカー型の画像認識AR
あらかじめ登録された輪郭が付いた図形マーカー（QRコード）を2D（静止画）で認識する。
（3）マーカーレス型の画像認識AR（ノンマーカー）
自由な平面のイラストや画像（静止画）の特徴を捉え、2D（静止画）で認識する。背景が変わらなければ、実物の風景や実際にある物体や人物でも静止画状態の画像として認識する。
（4）3D空間認識AR
立体的に特徴を捉え、認識する。立体や空間で認識する場合は、物体や人物をさまざまな角度から捉えることができる。現在のウェアラブル端末でのAR利用は空間認識が主流。
スマートフォン技術の向上と普及により、AR技術の搭載が可能になったことで、誰でも簡単にARを利用できるようになった。ARを活用したアプリでは、「ポケモンGO」「Ingress」「SNOW」「かざすンAR」「Just a Line」などがある。例えば、「Just a Line」はスマートフォンのカメラを通して見える景色に対し、仮想的な落書きを施せる。このほかにも、建設、土木、運輸、小売などの産業で活用されており、特に医療分野での活用も非常に注目されている。例えば、CTスキャンのデータをARで分かりやすく表示して患部の状態を詳細に伝える、オンライン手術でARを活用して手術支援を行うものなどがある。
VRとは
VRは「Virtual Reality」の略で、「人工現実感」や「仮想現実」と訳されています。ここには「表面的には現実ではないが、本質的には現実」という意味が含まれ、VRによって「限りなく実体験に近い体験が得られる」ということを示します。VRを通して得られるリアルな体験が、あたかも現実であるかのように感じられるということです。
AI(人工知能)とは、
人間の知的ふるまいの一部をソフトウェアを用いて人工的に再現したものです。経験から学び、新たな入力に順応することで、人間が行うように柔軟にタスクを実行します。チェスをプレイするコンピューターから自動運転車まで、最近耳にするAIの事例のほとんどは、ディープ・ラーニングと自然言語処理に大きく依存しています。これらのテクノロジーを応用すると、大量のデータからパターンを認識させることで、ビジネスや生活における様々な難しいタスクをこなせるようにコンピューターをトレーニングすることができます。
Bigdata(ビッグデータ)とは、
さまざまな種類や形式のデータを含む巨大なデータ群のこと。「量（volume）」「種類（variety）」「入出力や処理の速度（verocity）」の3つの要素から成り立っています。
ビッグデータは、従来では活用が難しかった非構造化データ（動画や音声、テキストなど）やリアルタイム性のあるデータの蓄積を可能にしました。
また、ビッグデータはDXを推進における重要なファクターの1つとしても注目されており、IoTやAIといった他の先進技術とも深い関連があります。
CRYPTOCURRENCY「暗号資産（仮想通貨）」とは、
インターネット上でやりとりできる財産的価値であり、「資金決済に関する法律」において、次の性質をもつものと定義されています。
（1）不特定の者に対して、代金の支払い等に使用でき、かつ、法定通貨（日本円や米国ドル等）と相互に交換できる
（2）電子的に記録され、移転できる
（3）法定通貨または法定通貨建ての資産（プリペイドカード等）ではない
代表的な暗号資産には、ビットコインやイーサリアムなどがあります。
暗号資産は、銀行等の第三者を介することなく、財産的価値をやり取りすることが可能な仕組みとして、高い注目を集めました。
一般に、暗号資産は、「交換所」や「取引所」と呼ばれる事業者（暗号資産交換業者）から入手・換金することができます。暗号資産交換業は、金融庁・財務局の登録を受けた事業者のみが行うことができます。
暗号資産は、国家やその中央銀行によって発行された、法定通貨ではありません。また、裏付け資産を持っていないことなどから、利用者の需給関係などのさまざまな要因によって、暗号資産の価格が大きく変動する傾向にある点には注意が必要です。
DeFi（分散型金融）とは
中央管理者のいない「分散型金融」というシステム
DeFi（ディーファイ）は、Decentralized Financeの略語で、日本語で分散型金融という。簡単に言えば、中央管理者のいない金融仲介アプリケーションのことだ。
「DX（Digital Transformation／デジタルトランスフォーメーション）」とは
「DX（デジタルトランスフォーメーション）」は、2004年にスウェーデンのウメオ大学のエリック・ストルターマン教授によって提唱された概念。その内容は「進化し続けるテクノロジーが人々の生活を豊かにしていく」というものです。
言い換えると、“進化したデジタル技術を浸透させることで人々の生活をより良いものへと変革すること”。「Digital Transformation」を直訳すると「デジタル変換」という言葉になりますが、“変換”というよりも“変革”という言葉が鍵になります。
ただし、DXが及ぼすのは単なる「変革」ではなく、デジタル技術による破壊的な変革を意味する「デジタル・ディスラプション」。すなわち、既存の価値観や枠組みを根底から覆すような革新的なイノベーションをもたらすものです。
NFTとは、
「Non-Fungible Token」の略で、日本語にすると『非代替性トークン』となります。
非代替性とは、『替えが効かない』という意味です。トークンとは、『データや通貨、モノ、証明』などの意味があります。
P2E(Play to Earn)とは、
「遊んで稼ぐ」という概念で、NFTゲームをプレイしてお金を稼ぐことを意味します。
Web3（Web3.0）とは
「次世代インターネット」とも呼ばれる Web3（Web3.0）。
一体、現在のインターネットとはどのように違うのでしょうか。
実は、 Web3（Web3.0）はまだ登場して間もない概念であるため、明確な定義はされていません。
しかし、あえて簡単に表現するのであれば「分散型インターネットの時代」と言えるでしょう。
Google や Apple といった巨大企業が権力を持つ現代は、便利な反面、特定企業に個人情報が握られることによるプライバシーの問題やセキュリティのリスクがありました。
そのような課題を、ブロックチェーン技術などを用いて解決すると言われているのが Web3（Web3.0）です。
2022年1月、ラスベガスで世界最大規模のテクノロジー見本市「CES 2022」が開催されました。
その会場においても、 Web3（Web3.0）時代を感じさせるさまざまな製品・サービスが展示されており、着実に Web3（Web3.0）は到来していると言えるでしょう。
Smart Contract (スマートコントラクト)とは
「スマートコントラクト」とは、ブロックチェーンシステム上の概念であり、あらかじめ設定されたルールに従って、ブロックチェーン上のトランザクション（取引）、もしくはブロックチェーン外から取り込まれた情報をトリガーにして実行されるプログラムを指す。
ここでの「スマート」とは「賢い」ではなく、「自動的に実行される」という意味で用いられている。一定のルールによって自動的に実行されるプログラムという考え方自体は、何ら新しいものではない。コンピューターサイエンティスト ニック・サボ（Nick Szabo）氏は1990年代にすでにスマートコントラクトという考え方を世に示している。
彼はスマートコントラクトの一例として自動販売機を挙げた。購入者が欲しい商品を選択し、代金を投入するという、設定されたルールが満たされると、自動販売機がその商品を払い出すというプログラムが自動で実行されるというものだ。自動販売機はきわめて初歩的な例だが、デジタルに制御されるさまざまな情報や資産に関わるプログラム実行への適用可能性が、30年近く前に示唆されていたのだ。
DAO（Decentralized Autonomous Organzation）とは、
日本語では「自律分散型組織」と訳されます。DAOとは、ブロックチェーンに基づく組織や企業の形態の一つで、特定の中央管理者を持たず、組織内の構成員一人一人によって自律的に運営されているインターネットネイティブな組織のことを表します。
Deep Learning（深層学習、DL）とは
Deep Learningとは、十分なデータ量があれば、人間の力なしに機械が自動的にデータから特徴を抽出してくれるディープニューラルネットワーク（DNN）を用いた学習のことです。
DNNとは、ニューラルネットワーク（NN）というパターン認識をするように設計された、人間や動物の脳神経回路をモデルとしたアルゴリズムを多層構造化したもので、昨今注目を浴びています。
CBDC(中央銀行デジタル通貨)とは
一般に「中央銀行デジタル通貨（CBDC：Central Bank Digital Currency）」とは、次の3つを満たすものであると言われています。（1）デジタル化されていること、（2）円などの法定通貨建てであること、（3）中央銀行の債務として発行されること。
中央銀行は、誰でも1年365日、1日24時間使える支払決済手段として銀行券を提供していますが、これをデジタル化してはどうかという議論があります。
現金を代替するようなデジタル通貨を中央銀行が発行することについては、具体的な検討を行っている国もありますが、民間銀行の預金や資金仲介への影響など検討すべき点も多いことなどから、多くの主要中央銀行は慎重な姿勢を維持しています。日本銀行も、現時点において、そうしたデジタル通貨を発行する計画はありません。
一方で、中央銀行の当座預金という既にデジタル化されている中央銀行の債務を、新しい情報技術を使ってより便利にできないかという議論もあります。多くの主要中央銀行では、新しい情報技術を深く理解する観点から、調査研究や実証実験などの取り組みを行っています。日本銀行では、欧州中央銀行と共同で分散型台帳技術と呼ばれる新しい情報技術に関する調査（プロジェクト・ステラ）を実施しており、その結果を報告書として公表しています。
Abbreviation List
PFP(picture for profile)
AMA(Ask me anything)
ICO(Initial Coin Offering)
IDO(Initial Dex Offering)
IEO(Initial Exchange Offering)
FOMO(Fear of missing out)
D2C(Direct to consumer)
KYC(Know Your Customer) ※本人認証
MMORPG(Massively Multiplayer Online Role-Playing Game)
NPC(Non Player Character)